何度も舞い込んで来る詐欺メールのようなアヤシイメールには慣れているが、今回のメールは日本の国税庁からというメールで、一瞬、僕のような海外に住む人間に対する調査かもしれないと思ってググってみた。
というのも最近日本で導入が始まったマイナンバー制度に絡んで海外に住む人間にも調査が来る可能性もあるかもと思ったから。
(ちなみに僕のような海外在住の人間にはマイナンバーは発行されないそうです。)
しかしまず第一にアヤシイのがこのメールには添付ファイルがある。
そしてコピペした以下↓をご覧になると分かると思いますが、まず文章がオカシイし、罰金などの金額も随分ヘンというか安過ぎる。
とりあえずググったらこの手の国税庁からの詐欺メールは結構多いようだ。
しかし僕が受信したのと全く同じ文面のはネット上では見つかられなかった。
それよ心配なのは、僕の「普段使わない」メールアドレス宛に来ている事。
このメールアドレスはシドニー日本領事館からのメッセージなどを受診する時には使っているが、普段買い物だとかネット登録などは一切使用していないメルアド。
そしてこの↓詐欺メールに有るように、メールのタイトルとして表示されているのが英語でNatinal Tax Agency Japanとなっていて、差出人も同じ英語表記。
つまり僕が海外に住む日本人だと判断の上送られて来ているのは確実。
日本に住んでる人宛の詐欺メールなら、タイトルからして日本国税局とか日本語で書いてあるはずでしょ。
なので日本領事館に海外在留届けとして登録したこのメルアドが使われたと言うことは、ひょっとして日本政府がハッキングされて情報漏洩が起きたのではないかと危惧している。
普段使っているグーグルメールアドレスとかなら、かなり色々なところに登録時に使用しているので他のところで漏洩の可能性はあるが。
それにしてもこのメールの文章は、日本人が書いたのでは無い様にとれますね。
↓がこのメールのコピペです。
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National Tax Agency JAPAN
日本国民税金庁(国税庁)では、規約と申告書の提出期限を変更致します。
所得税や消費税に基づいた新制度に、より精通したあらゆる税務署を報告致します。
仮に後述にある行いに沿って申告書を提出されない場合、あるいはご本人様の情報、経済状況について偽りがあると判明した場合、当庁では5,000〜10,000円程の資産の制裁措置をお取りすることを明記します。
また違反行為を再三された場合、10,000〜60,000円の範囲内で罰金を科します。
注意事項、
あらゆる期日！詳細は添付ファイルにて記載しております。
日本国税庁
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以上↑がこの詐欺メールと思われるコピペですが、「より精通した税務署を報告致します」って部分も意味不明でしょ。
上記のように官庁関係とかにしか届けていない、普段使用しない僕のメルアドが使われたので、在シドニー日本領事館に事情を説明して調査依頼も出しました。
日本政府から漏洩してなければ良いですが。
シドニー在住で領事館に在留届けを出した方で、届けたメルアド宛に同様の詐欺メールを受け取った方がいるのではないかと。
